次世代左官と未来作る - 読売新聞オンライン

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　建物の壁や床などを仕上げる左官職人が、住宅様式の変化などを理由に激減している。日本左官業組合連合会（東京）によると、全国の職人は約４０年前の半分以下にまで減少。神社仏閣の修復などを支える担い手不足と技術の継承が危惧されることから、県は初めて人材育成を目的とした講座実施に乗り出した。（有留貴博）

　左官職人は 鏝（こて） を使って 漆喰（しっくい） などを壁や床に塗り上げて仕上げる。この技術は２０２０年に日本の伝統的な木造建造物を守り伝える技術として、木工や装飾などとともに国連教育・科学・文化機関（ユネスコ）の無形文化遺産「伝統建築工匠の技」として登録された。

　同連合会の統計では、ピークの１９８１年に全国で約１６万人いたが、２０１５年には約７万３０００人と半分以下に落ち込んだ。現在はさらに減少しているとみられる。建築市場の縮小や安価なビニール製壁材の普及などで職人の仕事が減った。加えて技術習得には１０年はかかるとされ、若者が敬遠する背景もある。

　職人の高齢化が進み、若手の育成は喫緊の課題だ。県内には古い歴史を持つ社寺が多く、文化財の保存や修復に力を入れているが、左官の技術を学ぶ機関がなかった。そのため、社寺からの委託で建造物の保存・修理を主に担ってきた県文化財保存事務所が、今年１月に係を新設し、人材育成に取り組むことになった。

　講座の初回は３日、なら歴史芸術文化村（天理市）でスタートした。受講したのは未経験者に加え、文化財建造物の修復経験がない職人ら２０～４０歳代の８人で、県内や東京都、愛知県などから参加した。講師陣はベテラン職人ら６人で、壁塗りの指導を行った。

　東京から参加した佐藤紘史さん（４２）は「伝統工法が見直されて需要が増えているが、東京には職人が少ない。文化財の修復に関する知識を含めてゼロから学びたい」と意気込んでいた。講座は来年２月まで計８回あり、今後は土壁の種類や材料を学ぶほか、壁に塗る土を作ったり、壁塗りの実演を繰り返したりして技術の習熟を目指す。

　壁からの材料落下や乾燥後の亀裂を防ぐ建材メーカー「北正商店」（堺市）の北野一成社長（６４）は講師の一人で「文化財は定期的に修復する必要があるが、材料が確保できても技術を持った人材が途絶えれば修復できなくなる。講座から伝統を紡いでいく人材を輩出したい」と話している。

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September 22, 2022 at 03:00AM
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